アメリカの識者たちが語る、2021年、企業経営者が取り組むべきは「企業文化」の整備

毎年、年末年始には、「トレンド予測」的記事が数多く見られる。今年も例外ではないが、先行きがこれほどまでに不確かで予測がつけがたい年もない。

しかし、経営者や企業リーダーが、今後に向けて備えるうえで確実にできる／やるべきことがひとつある。会社の文化を整備することだ。社内の文化を育むことは、耐久性の高い組織をつくり、優秀な人材を維持することにつながる。

故トニー・シェイ（元ザッポス社CEO）の言葉にもあるように「企業文化を育めば、『最高の顧客サービス』というブランドを築くことができ、それにふさわしいサービスの提供を実現することができる」。つまり、「成果はおのずとついてくる」ということだ。

生活者が、自分と価値観を同じくする会社から買いたいと思っているということは、パンデミック以前から認識されていたことだった。しかし、パンデミック以降に、この傾向は確実に高まっている。最近の調査によれば、生活者の9割が、企業は従業員や取引先の健全性を最優先すべきだ、と考えているという。そして、生活者の66％が、「会社がどんな企業文化を持っているのか」「どれだけ従業員の健全性を気にかけているか」を、購買意思決定の決め手となる要素としているという。つまり、インターナル・ブランディング（＝企業文化／価値観の浸透）が今までにも増して重要になってきているということだ。

高いレベルの従業員エンゲージメントを維持し、価値観重視の生活者を引き付けるためには、企業はその「コア・パーパス（社会的存在意義）」に意識的に沿って一挙一動を遂行すべきだ。つまり、第一歩としては、「会社が何のために存在しているのか」「どんな価値を社会に提供しているのか」を社内外の誰に対しても明らかなように定義すること。そして、その「コア・パーパス」を実装するためのコア・バリューを明確にし、それが全従業員により理解され、組織のすみずみにまで浸透し、企業の商品、サービス、マーケティングやその他すべての活動やタッチポイントに反映されるような「仕組み」を構築すべきだ。

もう既に「コア・パーパス」や「コア・バリュー」を持っている、という会社にとっては、それらを今いちど見直すことが重要になってくるだろう。会社のコア・パーパスとは、現時点で企業が携わっている事業や商品やサービスを超え、新たなイノベーションの原動力となるべきものである。また、自社のコア・バリューが、今めまぐるしく起こっている社会や市場の変化に耐えうるものであるかを再検討すべきだ。