組織・人事に関わる全ての施策は、日本人の特性や自社の独自性への洞察なしには機能しない。それは、OSが違えば、アプリが動作しないのと同じである。欧米の真似でもない、うまくいっている会社の真似でもない、日本企業において本当に機能する組織・人事の考え方や施策について思索・指南する連載。
さらに言えば、「介入・調整システム」は、能力的に未熟で、尻をたたいてもやろうとしないような意欲の低い人間で、放っておけば何をしでかすか分からない性悪を想定している。このような人間たちを御していくには、当然ながらルールで縛り、規制をかけ、監視する仕組みが欠かせない。もちろん、どのような人材像を描こうが企業の勝手なのだが、少なくとも、「低能で意欲が低い性悪」という想定でなされる人事管理や人材育成から、組織の活性化や事業でのイノベーションが起こらないことは確かだろう。
また、「介入・調整システム」は、明日の食い扶持にも困り、社会保障もほとんどなく、未来の夢よりもとにかく安定した仕事と給与が欲しいという人たちが少なくなかった、日本が貧乏だった時代を想定しているようでもある。確かに、会社がセーフティーネットの役割を果たしていたような時代であれば、淘汰や代謝が起こらない“安心”のシステムが良かったに違いない。しかし、時代は変わる。豊かになった結果、仕事はカネを稼ぐ手段でしかないとしか考えられないような人は少数派で、仕事そのものの面白みややりがいや意義、自己実現を目的とする人が増えている。そして、不自由な「介入・調整システム」が、そのような人たちを喜ばせ、幸せにするとは思えない。
「介入・調整システム」一辺倒では、もはや人や組織は上手に動かせない。「介入・調整システム」だけが、人や組織を動かす仕組みではない。「介入・調整システム」は、創造性や新規性が求められる現代のビジネスシーンにはそぐわない。「介入・調整システム」は、現代の働く人たちを幸せにはできない。「介入・調整システム」が想定している(この仕組みの底流にある)人材像や時代観は、もはや適切ではない。今、求められているのは、ルールや規制の大胆な改廃を実行し(大きなコストダウンや効率化が同時に実現する)、内発的なインセンティブを上手に設定して、エコシステムを段階的に取り入れていく姿勢、工夫なのである。【つづく】
新しい「日本的人事論」
2018.10.10
2018.11.17
2018.11.29
2018.12.13
2019.01.31
2019.02.27
2019.03.20
NPO法人・老いの工学研究所 理事長
高齢期の心身の健康や幸福感に関する研究者。暮らす環境や生活スタイルに焦点を当て、単なる体の健康だけでなく、暮らし全体、人生全体という広い視野から、ポジティブになれるたくさんのエビデンスとともに、高齢者にエールを送る講演を行っています。