企業存続の条件

企業が存続するための条件とはなんだろうか？純粋な疑問がある。

いくつか重要な要素があるであろう。それらは、「利益」、「持続性」、「成長」である。別の次元で、夢や理想、情熱などもあるだろう。

企業は利益をあげなければならない。利益とは、付加価値である。安く仕入れて高く売る、あるいは、製造、加工、サービス提供にかかる費用よりも高い値段で販売することによって利益が生まれる。利益は結局のところ社員や経営者の給料とその他生産やサービスなど経済的活動に関わった全ての人々の人件費の総額となる。そのような付加価値の総合計額を高める活動を通して貢献度に応じて収入を得る。一般には、そのように考えられている。

自ら直接関わる仕事からの利益なのか、会社全体の利益なのか、社会全体の利益なのか、様々な利益の段階がある。どの段階の利益を考えるかは人それぞれだが、個人として、また、企業組織として「利益」をあげなければならない。

突き詰めて考えれば、利益をあげられることは、顧客や社会の役に立っていることを意味する。

そのような顧客や社会に貢献する活動を、「付加価値創造活動」と呼ぶことにする。このような付加価値創造活動は持続的なものでなければならない。活動が持続的でないのであれば、どこかに無理があることになる。個人が継続出来ないような超過労働をしている場合、顧客や社会のニーズに適合していない、あるいは、誤解されている場合など、付加価値創造活動を続けることは困難である。

継続しない付加価値創造活動の価値は高くはない。場合によっては価値はマイナスであり、活動自体が「悪」であることもあるだろう。

持続的な付加価値創造活動を発展させていけるかどうかが問われる。付加価値創造活動を拡大・成長させられなければ、生み出す利益を継続的に増やしていけなければ、継続的により多くの利益を生み出すであろう誰か、あるいは、他社がその活動を引き継ぐべきかも知れない。

デフレ傾向が久しく続く日本では経済が地盤沈下しているため中小企業などにとっては持続的に利益を成長させることが困難になっている。しかし、原則となる企業存続の条件が、持続的な利益成長であることは変わらない。

持続的な利益成長を実現出来ない企業は、残念ながら存続できない。

企業は、存在意義を最大化出来る仕事、活動、事業に取り組まなければならない。それが企業としての個性の発揮につながる。

【Ｖ．スピリット　No.56より】