ポスト・コロナに変わる「価値観」とブランディング

ポスト・コロナの成長戦略：「安心」「安全」「信頼」を具体化する
コロナ後の世界でも、コロナ以前と変わらず、「サステナビリティ」が大きなテーマとなる。また、「健康／ウェルネス」も同様に重要だ。コロナ後の世界では、「健康＝豊かさ」になる。しかし、「身体によい」だけでは不十分だ。「環境によい」こと。それも、「商品そのもの」だけではなく、「商品を顧客の手元に届ける方法」の健全性も問われるようになる。これは、たとえば、プラスチックごみの廃棄による環境破壊を防ぐため、プラスチック容器を用いない売り方・買い方の提案などといったことを指す。

「ウェルネス」は不況にも強いカテゴリーだが、コロナ後にもこれが重要視されるはずだ。「ラグジュアリ＝包括的なウェルネス」と認識されるようになるのではないかと、あるコンサルタントは示唆する。今、生活者の頭の中にあるのは、様々な意味での「恐怖」だ。コロナ危機が過ぎ去った後、生活者がブランド（企業）に対し真っ先に求めるのは「安心」「安全」と「信頼」だろう。それをいかにして提供するのか。

たとえば、サービス業なら、家庭やオフィスに出張して行う、より「パーソナルな」サービスの提供になるのか、あるいは「非接触」の仕組みを取り入れるとともに、「清潔さ」を売りにした店舗なのか。それぞれの業種・業態や、ビジネス／サービス・モデルに見合った、「安心」「安全」「信頼」の具体化戦略を考えていく必要がある。

コロナ後の生活者行動は、主に、ウイルス感染に対する恐怖や、ロックダウン期間中に培われた習慣により形成されていくと思うが、「今後の企業の身の振り方」がそれに与える影響も大きい。

それはつまり、企業が。自社の従業員の安全を守るためにどういった行動をとるか（あるいはとらないか）、店舗ビジネスであれば、店舗を開けておくのか閉めるのか、開けておくとしたらその目的は何なのか、そして、企業として何を魅力とするのか、ただの「安売り」が魅力なのか、それとも顧客に対する思いやりや気遣いを伴った振る舞いが魅力なのか・・・。そういったことが問われてくるということである。

アメリカの小売業、とくに食品などの生活必需品を扱うスーパーなどの小売業では、これまで「低価格」志向のお店が主流であり、確固たるパーソナリティや「ブランド」を売りにしているお店は少数派だった。しかし、コロナ後の生活者が求めるのは、ただ「安ければよい」ではなく、品揃えから、店舗環境、サービスの遂行、従業員に対する姿勢に至るまで、「思いやり」あふれる、信頼できる企業から買うということではないか。