《コモディティ労働者》から脱出せよ（【連載23】新しい「日本的人事論」）

もちろん、労働法制や労働慣行から考えれば、すぐに労働者のコモディティ化を止めるのは難しいだろう。それでもまずは、そのような背景（コモディティ化が進む理由）と現実（そのデメリット）について、経営も従業員もしっかり受け止めておくべきだ。また、ダイバーシティを掲げながら、「等級定義」「評価基準」によって評価・処遇をしたり、画一的な研修を実施したりするのは、大きな自己矛盾であると気づかねばならない。そして、経営や人事部は、従業員のコモディティ化を促進してしまっている仕組みを部分的にでもやめること、コモディティ化を防ぐ策を少しづつでも実行していくことが必要である。もちろんそれを待つのではなく、労働者自身が自らの状況を客観視し、コモディティではなく差別化された人材になる重要性を認識して、周囲とは異なる価値ある学びを実践に移していかねばならない。

【つづく】