ビデオリサーチの新技術導入は、テレビ業界の悪あがき？

そのニュースは、下記のようなもの。
読売新聞２月５日配信
テレビ視聴率調査の「ビデオリサーチ」は、これまで集計できなかった「録画による視聴率」を測定できる装置を開発した。

番組放送時の視聴データしか測定できない現在の視聴率が、実態を反映していないという批判が多いだけに、視聴率そのものを根本的に見直す契機になりそうだ。

現在、テレビ地上波放送の視聴率は、ビデオリサーチが唯一の調査会社。同社は、全国の地域ごとに一定数の世帯を抽出、視聴率測定機器を各家庭のテレビに 設置し、視聴データをオンラインで集計している。しかし、測定されるのは放送時に視聴された番組だけで、録画後の視聴やチューナー内蔵パソコンなどによる 視聴は技術的に集計できなかった。

今回、同社が開発した新測定機器は、録画番組の視聴時にテレビから出る音声をデータベースと照合することで、どの番組を見たかを判定できる。チューナー 内蔵パソコンによるテレビ視聴を測定する装置も開発した。これらは同社が５、６日に東京都内で開くフォーラム「データビジョン２００９」で正式に公表する。同社は、「この技術により、より正確な番組視聴実態の把握が可能になった。導入にはテレビ局や広告主企業など関係業界の意見の調整が必要。検討してもらいたい」としている。

録画した番組を再生したときの音声で照合し、その番組の正確な視聴率に加算しようということらしい。総視聴率も下がり続けて、テレビの凋落が騒がれる中・・・実は、録画視聴を加算すれば、たいした落ち込みではなく、媒体価値は変わらない＝広告費の維持。そんなロジックを組み立てたいところだろうが、本当にそうなのか？

そもそも、録画した番組に入っているコマーシャルを律儀に観る人など希少な存在なのではないか。番組の視聴率が、録画による視聴を加算することによって上がるとしても、ＣＭの効果が高まるとは考えにくい。さらに、「ハイそうですね」という広告主が居るわけもない。

念のため・・・ここで視聴率調査の基本知識とその誤差についてふれておきたい。
視聴率調査に使用するサンプルは、関東地区内だとたった600世帯。関東地方には、約1600万世帯が存在しており、その中から選ばれているのはたったの 600世帯で視聴率が測られています。
統計学的には、そのサンプル数で充分だと言われているが・・・当然、その数値には、誤差が含まれている。
では、その誤差は＋－どれくらいなのか？
audience-rating.comから抜粋すると・・・
「統計学でこの誤差を計算するための式がちゃんと存在します。・誤差＝＋－２×ルート（視聴率（100－ 視聴率）÷サンプル数）この式に視聴率20％、サンプル数600世帯を代入してみると・誤差＝＋－3.3％の答えが得られます。このことから、視聴率 20％と発表された番組の実際の視聴率は、95％の確率で16.7％～23.3％の範囲に入っていますよ、ということが言えるのです。なお、この誤差は視聴率50％のときが最大で、その時の誤差は＋－4.1％です。」ということだ。