日本の部活動における体罰・暴言・暴行が無くならないのはなぜか

毎年、全国の高校での部活動における顧問や先輩による暴言・暴行事件が繰り返されている。昨年の春には熊本県にある私立秀岳館高校サッカー部でコーチが部員に暴行した動画がSNSで拡散され、騒動になった（動画を観て記憶にある方も少なくないだろう）。

似たような事件は全国で幾つも発生している。上記の事件の直後の6月29日には、千葉の県立高校バレー部の男性顧問が、女子部員の顔にボールをぶつけたとして傷害の疑いで逮捕された。以前の勤務校を「春の高校バレー」に複数回出場させた有力指導者の逮捕だったので、バレーボール界には衝撃的だった模様だ。

でも実はこうした事件はずっと以前から繰り返されている。昭和の昔（当時はあまりに日常茶飯事で「事件扱い」にすらならなかった）の話ではない。近年になっても体罰や暴言・暴行を伴う「指導」は学校の場で繰り返されているのだ。

東京オリンピックを控えていた2020年の7月、国際人権団体のヒューマン・ライツ・ウオッチ（HRW）は、報告書『数え切れないほど叩（たた）かれて』で、日本の学校の部活動などで暴力や暴言が今もはびこる実態を明らかにし、日本のスポーツ界全体で効果的な対策を講じていくよう求めた。

その直前の1～6月、HRWがスポーツの経験者約800人にインタビューとオンラインアンケートを実施したところ、アンケートに答えた25歳未満の381人のうち19％が何らかの暴力行為を受けていたことが判明した。5人に1人とは異常な数字だ。

実はその7年前の2013年には、日本体育協会（現日本スポーツ協会）や日本オリンピック委員会などが「スポーツ界における暴力行為根絶宣言」を出していた。

その前年末、名門で知られた大阪市立桜宮高バスケットボール部の主将が顧問からの暴力を苦に自殺したこと、柔道女子の日本代表らトップ選手15人が監督らからの暴力を告発したことをきっかけに（世論の非難を受けて）、「スポーツの品位とスポーツ界への信頼を回復する」などと宣言するものだった。

宣言後、各競技団体は通報相談窓口を設けるなどの対応はしてきたようだ。でも窓口の運用や相談案件の調査の仕組みが競技団体によりばらばらで、虐待をした指導者の責任追及のあり方に統一基準がないことなどを、HRWは問題視していた。

2015年に発足したスポーツ庁も虐待に関する調査はしていない。スポーツ庁は2019年、競技団体に健全な運営を促す指針「ガバナンスコード」を策定しているが、こうした呼び掛けや宣言といった概念的なものだけでは効果が薄いことは明白だ（「いじめはダメ」という標語だけではいじめがなくならないのと同じだ）。