循環共生型社会の構築に向けた「省エネルギー行動」変容の仕組み創り－なぜ「省エネルギー行動」が必要なのか

中小規模チェーンにおける「省エネルギー行動」の実践と継続

株式会社アイ・グリッド・ソリューションズは、BECC JAPAN 2016にて、具体的な「省エネルギー行動」の実践と継続が成功する要因について、全国5600店舗における年間電力使用量10%前後の削減実績をもとに、その組織行動を定着させる仕組みの効果的な提案方法の事例を紹介しました。

（http://seeb.jp/wp-content/uploads/2016/10/2016BECC-2A2Nagashima.pdf）

一店舗あたりの年間光熱費は数百万円ですが、店舗数では全国54万、就業人口390万人に上る中小規模事業所の代表として、外食チェーンに焦点を当て、社会心理学的なアプローチにより、店舗責任者、社員、パート・アルバイトといった従業員グループを、シフト毎に役割分担を取り決めた省エネ組織として位置付けます。その組織において、「省エネルギー行動」を促進させるためには、単にエネルギーの使用状況をフィードバックするだけでなく、「省エネルギー行動」のプロセスや目標への達成度合を含めた情報を、組織内でどのように活用しながら、実践度を引き上げていくかについての仕組み創りが重要になります。

店舗役職者と従業員の意識変化

当社が「省エネルギー行動」変容をサポートする焼肉バイキング・チェーンでは、各テーブルでの調理や食材陳列用の冷蔵ケース、麺類などのセルフ調理機器など、エネルギー消費の大きな設備が少なくありません。

こういった店舗に対しては「省エネルギー行動」を促進させる仕組みの一環として“キックオフ研修”の場を設けて、施策（情報）を提供しますが、この研修直後から、店舗役職者と従業員のエネルギー消費に関する意識変化が顕著になり、営業面への波及効果にも表れてきます。それは、結果（情報）を継続的にフィードバックすることによって、更に強固なサイクルになります。

例えば、お客様が暑がっているか、寒がっているかを常に考えるようになり、汗を拭くとか、ドリンクを多く飲むとか、お客様の動作を常に観察しながら、店内で快適に過ごしていただけるように、客席の各所に設置してある温湿度計を定期的にチェックするなど、快適な店内環境創りに注力するようになります。また、食材が乾いたり冷めたりするのを防ぐために、冷蔵ケースの設定温度を余り低くし過ぎないようにするなど、単に光熱費を削減するという「省エネルギー行動」にとどまらず、その行動や活動が、お客様に良いサービスを提供することにも繋がるということを、店舗役職者と従業員は強く感じています。