「リモートワーク」は、企業文化に死をもたらすのか？

デジタル・ツールで結束できるのか
「リモートワーク」が長期化する中で、米国企業の多くが、会社としての「一体感」や「仲間意識」をどのように維持するか、取り戻すか、また育むかを模索している。

この三カ月の体験を通して、アメリカのホワイトカラー・ワーカーの多くが、生産性や機能的な側面からいえば、オフィスでも在宅でも支障なく仕事をこなせることに気づいた。しかし、「同僚」同士が顔を合わせることがめったになくなった今、どうやって「企業文化」を維持していくのか、また、「コラボレーション」を促進するのかがリーダーシップの悩みの種となっている。

多くの企業が「ズーム」などのデジタル・テクノロジーを活用しコミュニケーションの活性化を図ってはいる。たとえばある会社では、社内専用のスマホ・アプリを立ち上げ、ＣＥＯやその他の経営陣の動画メッセージを定期的に配信している。メガネのマイクロ・ブランド、ウォービー・パーカーは全社会議の頻度を増やし、全社員が「会う」機会を増やしている。

社会意識の高いことで知られるヘルス・バー・メーカー、カインドでは、「ヴァーチャル・ウォータークーラー」と呼ばれるチャット会議を週に数回行っている。アメリカのオフィスでは、ウォータークーラーの周りに同僚同士が非公式に集い、雑談したり情報交換をしたりする。それをオンラインで模倣しようという試みだ。参加は自由であり、入退室も自由。320人いる社員の多くが、平均15分程度参加するという。

パンデミック以前からリモートワークへのシフトは徐々に始まっており、それに伴い「コア・バリュー（社内で共有する「中核的価値観」）」の考え方がもてはやされてきた。会社の結束を強化し、維持するためのひとつの手段として、「コア・バリューの共有」が叫ばれ、社内でのリーダー教育が行われてきた。

進行する「会社離れ」
しかし、これらの努力をもってしても、働く人の「会社離れ」は避けられないようだ。アメリカでプルデンシャル・ファイナンシャル社が行った意識調査によれば、アンケートに答えたアメリカのホワイトカラー・ワーカーの半分以上が「（リモートワークが長期化するにつれて）会社との心のつながりが弱くなっていると感じる」と回答しているという。

「リモートワークが長期化・定着するのに伴い、企業文化が徐々に損なわれていくのではないか」とトップ経営者の多くが懸念している。そしてこれは、企業のリーダーシップにとって最大の関心であるべきだ。