2011年3月11日、太平洋三陸沖を震源としてマグニチュード9という大地震が発生し、その後20メートルを超える津波が襲うという大災害が日本を襲った。さらにはそれによって福島原子力発電所が停止、戦後最大の自然災害は世界に放射能汚染をもたらすほどの規模となり、発生から1ヵ月たった今でも予断を許さない状況が続いている。
「個々人の家庭の事情もあることですし、また就業場所が変わることで慣れない環境や状況で業務をすることのプレッシャーやストレスもあったと思います。それでも緊急時だからと率先して移動してくれたメンバーもいて、とても有難かった。また、在宅でのリモート・アクセスでサポートを提供していた社員の中には、計画停電によりサポートが一時対応できなくなるという社員もいました」
まだ終わりが見えない今回の災害だが、これまでの段階で気づいた点について星はこう語る。
「メールやサポートのシステムはデータセンターに設置されているので、それが停止してどこからも使えなくなるという状況をあまり心配する必要がなかったのは助かりました。またISMSの事業継続計画の訓練が活かされて、マネージャがしっかりと緊急対応をしてくれたこと、そして何よりもメンバーが協力的で、高い士気を持って自分たちの役割をしっかりと認識し、対応してくれたことです。震災は起きないに越したことはありませんが、今回全社的なバックアップの体制と協力を得られることを確認できたことはとても良かったと思います」
その一方で、「災害時は電話がほとんどつながらず、SkypeやTwitterのようなインターネット・サービスでの情報収集やチャットでのコミュニケーションが役に立ちました。Skypeは社内でもファイル転送機能を抑止して、電話とチャットのみの利用ルールになっていますが、ログインしている状態がメンバーごとにわかるので、リモートからでも問合せのアサインができたり、チャットで即席のミーティングをやり、同時に複数のメンバーと情報共有できるのが便利でした。Twitterも社内からの書き込みは禁止していますので、閲覧のみですが、最新の災害状況や原発の事故情報を瞬時にアップしてくれる人がいて状況確認や対策検討に役立ちました。ですからセキュリティ面を考慮しながら、状況に応じた使い分けができるようにできれば良いと思います。また今回のように一時的には他部門への協力をあおいだり、他地区への移動、在宅からのサポートも可能ですが、同時にその体制での限界も見えました。今後の原発事故の展開や停電に備えて、さらに市ヶ谷から西日本サポートセンターへのシフトを進めていかなければと思っています」と星。
今回実際に移動した社員の数は名古屋へ3名、福岡へ4名、大阪へ20名だったが、どのオフィスも席に余裕がある状況ではなかった。したがって急遽作業用のスペースを確保してもらったが、それでも電話機が足りず、会社貸与の携帯電話をフル活用してサポートを行ったという。
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