東芝に売られた事業が軒並み好調な事情

確かに売却直後の2019 年度は営業利益・経常利益・最終利益とも赤字だったが、2020年度と2021年度の連続で黒字を達成し、今や「22年度内には上場を目指す」とアナウンスしている。欧州市場での販路拡大に成功したことが、この結果に結びついている模様だ。

同じ2018年に中国・海信集団（ハイセンス）に売却されたテレビ事業（旧・東芝映像ソリューション）、TVS REGZA（川崎市）もまた大きな復活を遂げている。

ハイセンス傘下となった後、同事業体は販売網の混乱などで一時的にシェアが落ちたものの、その後大きく飛躍。2020年12月期には黒字に転換、今や日本市場ではトップシェア争いをするところまで業績を回復している。市場の評価では、ブランド力に加えコスパの良さでも消費者に支持されているようだ。

東芝から売却された事業の中でも最大物がメモリ事業、今のキオクシア（本社：東京都）である（正確には東芝のメモリ事業を会社分割により2017年4月に事業継承した東芝メモリ株式会社が2019年10月に現在の社名に変更）。業績はおおむね好調である。テレビCMを打てる余裕もあるようで、会社の認知度は昔より格段に高いのではないか。

業績推移を見ると、売上高こそ一見大幅に縮小しているように見えるが、そもそもメモリ事業（製品としてはNANDフラッシュメモリ）だけに集中したからだ。2019年度には独立に伴うコスト負担と、世界的な顧客の巨大データセンター投資需要が一服したことで、また2020年度には世界的コロナ禍と米中分断による市場の混乱が大きく、連続で赤字を計上している。しかし2021年度には、世界的に半導体需要が回復したことで売上も利益も大幅に拡大している。

メモリ市場では今後も市況の乱高下は避けられないし、世界トップレベルでの投資・価格競争が続くことも間違いない。しかし少なくとも、とんでもない巨額の投資を了承してもらうために親会社の顔色を伺っているうちに投資タイミングを逃すという、日本企業の惨めな失敗パターンに陥る可能性は小さくなっている。

さて、こうやって見てくると、東芝から売却された事業のいずれもが好調になっていることが明確になってくる。多くは自らの、または新・親会社の資金やノウハウをうまく活用して新しい成長の階段を上っている。

もちろん、医療機器事業のように、元々しっかりと稼げる事業だったからこそ高く売れる見込みがあり、そのために喉から手が出るほど現金が欲しかった東芝の経営陣が、キャッシュ創出策の目玉として泣く泣く選んで売却した事業もある。しかし多くは、売却前には業績的にはぱっとしなかったのに、売却を期に経営的自由度と新しい親会社（または株主）の理解・支援を得て復活しているのだ。