人材のミスマッチ問題を斬る。専門家採用に手をこまねく日本に未来はあるのか？

※FP＆Aは主に外資系企業での呼称であり日系企業では単に「財務・経理」と呼ぶことが多い。

一般的に米国では、専門性の高い人材を高く評価します。比較のため、これらの人材の平均年収を日本と米国で調査してみたところ、同じ職業の人材でも日本と米国では1,000万円近い差があることがわかりました。

出典：Career Cast「The Highest Paying Jobs of 2015」、Indeed「"data Scientist" Salary in United States」、DODA「平均年収/生涯賃金データ2012職種別」 ※1ドル＝120円で計算

日本企業は専門性の高い人材を確保するために努力を惜しんではいけない

最初にご紹介した「人材のミスマッチ」の数値を見ればわかりますが、米国も日本と同様に「人材のミスマッチ」に悩まされています。専門性の高い人材に対する賃金が高いにもかかわらず、そういった人材を十分に確保できないということは、人材の需要と供給のバランスが完全に崩れてしまっているという証拠です。もはや米国がこれらの人材を十二分に確保するには、人材育成以外に答えはなさそうです。

翻って日本を見てみましょう。平均年収で米国より1,000万円近くも低い給与しか得ることができません。これでは本当に優秀な人材は日本企業など見向きもせず、より評価してくれる海外企業や外資系企業に流出してしまうことでしょう。たとえそうならなかったとしても、よりよい条件があれば転職してしまい、自社に定着してくれない可能性は多分にあります。

日本が米国よりも有利な状況に置かれている点としては、専門性の高い人材を比較的安価に確保できるという点でしょう。年功序列的傾向が残る日本企業では、横並び思考が邪魔をして、たとえ優秀な人材であったとしてもひとりだけ高給で遇することは難しいと思われます。しかしながら、自社の成長に大きく貢献するであろう、これらの専門性の高いスキルを持った稀有な人材を確保できるのであれば、多少多く賃金を支払うことになったとしても企業への将来的な貢献度の方がより大きいと考えられるのではないでしょうか？ 賃金だけが働き方の選択基準のすべてではありませんが、日本においてはまだまだ専門性の高い人材が評価されうる余地が残されていると考えられます。

日本における「人材のミスマッチ」を解決する方法はおもに３つ

もちろん、賃金を上げるだけがすべての答えではありません。日本において「人材のミスマッチ」を解消する方法としては、おもに以下の3つが考えられます。