歴史や価値とともに変化する「お値段」㉑──電話料金の変遷

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開通当初の月の料金は10万円！

わが国における最初の電話は、明治23（1890）年に東京と横浜間で開通しました。
当時の加入数は東京で155件、横浜で42件でした。その際の料金体系は、年額の基本料金は40円、東京・横浜それぞれの市内通話はかけ放題というもの。かけそば一杯=1銭の時代ですから、今の金銭感覚に合わせると、月の料金は10万円に近かったのではないでしょうか。
ちなみに市外通話は度数制で、5分間15銭に設定されていて、初期の電話架設料は無料とされていました。

その後、警察や軍事上の必要もあって、電話回線網は急速に整備され、明治30年代から加入登録制度（電話加入権と呼ばれる制度）が始まり、明治42（1909）年には加入者は10万件を超えています。明治時代末期は銀行員の初任給が40円の時代でしたが、電話料金の基本料金は月額66円。1カ月分の基本料金が月の給与を超える額だったことがわかります。

当初、一戸建てが建つほどの架設料だった

ただし、電話の普及とともに月額料金は数万円ほどに下がり、大正14（1925）年の年間基本使用料は45円に。しかしながら、この当時の架設料（工事負担金）は非常に高く、その額が1520円と記録されたものもあります。一見、1520円の文字だけを見ると「安い」と思いがちですが、実はこの値段は、当時の東京で一戸建ての住宅が建つほどのものだったのです。

このあと、技術の進歩もあって料金は引き下げられ、電話は都市部を中心に急速に普及していきます。そして時代は昭和に以降し、昭和19（1944）年には、加入者は100万件を超える規模に発展。ところが、第二次世界大戦による空襲で通信施設は打撃を受け、終戦時には加入件数は激減。
昭和20（1945）年の電話料金は年間基本使用料が60円、市内通話は10銭で無制限でした。

家庭に広く普及していった固定電話

そして、昭和28（1953）年から電信電話債権（加入者債権）が発行され始めますが、これは加入者権とは異なり、戦後復興の資金調達のために発行されたもの。また、今も加入者債権を所有している世帯があることから、2027年まで元利金を受け取れることになっていますが、加入者債権の発行はインフラ整備が完了したとして、昭和58（1983）年に制度は廃止されています。