2016年度新卒採用で復活。激しさ増す新卒採用市場で見直されるリクルーター採用の4つのメリット

そもそもリクルーター採用は昔ながらの手法

私が学生だった20年以上前は、いまのようにインターネットが普及していたわけではないため、どのような会社が採用活動をしているのかがあまりわからず、就職活動を始めるにあたってできるのは「資料請求ハガキを企業に出して連絡を待つ」ということでした。その当時、大手企業の採用手法として主流だったのが「リクルーター採用」というものです

リクルーター採用とは、採用対象校のOB・OG社員に採用活動の一部を担ってもらい、先輩後輩の関係による紹介を中心に母集団形成を行う採用手法のことです。昨今では、社員紹介などから採用を進める「リファラル・リクルーティング」という新しい呼称が生まれていますが、リクルーター採用はこのリファラル・リクルーティングの原点であるといっても間違いではないでしょう。

この採用活動の一部を担うOB・OG社員のことを「リクルーター」と呼びますが、当時の学生は、志望する企業のリクルーターに「見つけてもらう」か、OB・OG名簿を頼りに「自らコンタクトをとって会う」ことができなければ選考を受けられなかったのです。

しかし、インターネットが普及し、就職活動の主流が就職ナビサイトにシフトしていくにともなって、それまで水面下で行われていた採用活動はどんどんオープンになっていきました。そこで企業は、リクルーターがフォローする対象を、就職活動を活発に行わない理系院生や体育会学生など、こちらから積極的にアプローチしないと採用できない学生に絞るようになりました。

就活「後ろ倒し」がリクルーター採用を復活させた

ところが、2016年度新卒採用から就職活動が「後ろ倒し」になったことで状況は一変しました。経団連による就活「後ろ倒し」の指針を受け、メジャーな就職ナビサイトが広報開始を遅らせたことにより、早期から採用活動を行いたい企業は就職ナビサイト以外の方法で学生の情報を集める必要に迫られたのです。

新卒専門の人材紹介会社など、母集団形成をサポートする新たなサービスも生まれましたが、企業が自力で優秀な学生を集めようとしたときに選ばれたのが、昔ながらの手法、リクルーター採用でした。就活「後ろ倒し」を機に新たにリクルーター採用を始めた企業は多々ありましたし、2015年度新卒採用までは理系だけを対象にリクルーター採用を実施していた企業でも、対象となる学生を事務系・文系にまで広げたり、採用対象校を増やしたりしたため、2016年度新卒採用ではリクルーターの数が激増しました。具体的な例として、某家電メーカーで約1,500名、某精密機械メーカーで約500名のリクルーターを組織しており、それぞれ前年比で倍増させたと聞きます。