データでみる人事評価制度 ②

評価結果をフィードバックしている企業は、８７．４％です。また、フィードバックは、

・個別の面談において （９１．０％）
・記入済みの評価表を使用して （５６．３％）
・全社員に行っている （８９．６％）

という結果がでています。

では、その面談時間は、どの程度でしょうか？

・１５分未満 ： ８．４％
・１５分以上 ３０分未満 ：３７．１％
・３０分以上 １時間未満 ：２３．３％
・１時間以上 ： ０．５％
（・目安時間は決めていない ：３０．２％）
※ 以上、全て労政時報2014年調べ

多くの企業では、面談時間を１時間もとっていません。仮に３０分の面談時間を想定すると、評価者の半年の労働時間
（約１，０４３時間）においては、わずか０．０５％です。

「人事評価は人材育成の為に」ということをよく耳にします。
人事評価において「出来ていること」「出来ていないこと」を明確にし、フィードバック面談の場を通じて被評価者にこれを
伝え、成長・改善を促します。

ただし、評価者の労働時間のわずか０．０５％の時間を割くだけで、部下が成長するはずもありません。あくまで、半年間
のＯＪＴの総まとめが精々です。
逆に言うと、いかに日常業務でのＯＪＴが必要か、ということが分かる数字です。

執筆者：森谷 克也

人事戦略研究所 マネージャー

事業会社で営業職や販売管理職を経験した後、前職ではマーケティング・営業強化のコンサルティングに従事。現在は、５～１０年先の内部環境・外部環境を想定し、企業の成長を下支えする「組織・人事戦略」の策定・運用が図れるよう、≪経営計画 － 人事システム － 人材育成 ≫を一体的にデザインする組織開発コンサルタントとして実績を積んでいる。また、カタチや理論に囚われない、中小企業の実態に即したコンサルティングを身上とし、現場重視で培った独自のソリューションも多く開発している。