サプライチェーン改革には、「何とかしろ! からの脱却」とともに、「自分達だけでは何もできない! からの脱却」も進めなければなりません。
前回「何とかしろ!からの脱却」で、下記の内容を取り上げました。
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「何とかしろ!」では「何ともならない」時代になりました。経営トップや調達部門長は意識を変えなければなりません。
原材料高騰に対しては、全社で協力し、顧客への値上げを説明し、理解してもらい、売価への反映を行っていかねばならないでしょう。そのためには、営業部門だけでなく、調達購買部門
や物流部門、生産部門や原価管理部門などの協力が必要になります。また、そのための体制整備や意思決定のための仕組みづくりが必要となるでしょう。
供給不足や納期遅れに対しては、日頃からサプライヤに有利に扱ってもらうための関係性づくりや、代替品採用の意思決定のスピードアップ、新規開発段階から調達性の良い部品の採用などを全社で取り組むための仕組みづくりなどが、必要となります。
このように、2023年は「何とかしろ!」からの脱却を進めていく時期になるでしょう。
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この記事に対して、ある方からこんなご指摘がありました。「この記事は経営層に対するメッセージなのか、それとも調達担当者に対するメッセージなのか?前者であれば分かるが、後者であったら、調達担当に悪い影響を与えるのでは。」という内容です。
私にとっては意外なご指摘だったので、「悪い影響とは?」と伺ったところ、「調達部門や調達担当者だけでは、何もできない、から自分達だけでは何もできない、という思考停止につながってしまう}とのことでした。
もちろん、私の言いたかったことは、調達担当者にそのような誤解を与えることではありません。主に経営トップや経営トップをサポートする立場であるべき、調達部門長に向けたもので、「経営トップの意識改革と調達購買部門をはじめとするサプライチェーン改革を、今すぐ進めていかないと立ち遅れてしまう」というメッセージでした。
一方で、ご指摘があったように、調達購買部門の担当者が「自分達だけでは何もできない」という意識を持ってしまいがちである、ということも私は否定できません。多くの企業で調達購買部門は、従来社内であまり力を持っておらず、経営からの期待や注目度も、それほど高くなかったと言えます。そういう状況なので、多くの調達購買担当者は「自分達だけでは何もできない!」という意識を持ちやすいことも否定はできないでしょう。
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2009.02.10
2015.01.26
調達購買コンサルタント
調達購買改革コンサルタント。 自身も自動車会社、外資系金融機関の調達・購買を経験し、複数のコンサルティング会社を経由しており、購買実務経験のあるプロフェッショナルです。