モノが買えない時代－その2－

この方法であれば、サプライヤは、バイヤー企業の調達計画に基づく、実発注に対して供給を行うため、サプライヤの在庫リスクはありません。当初の。安全在庫や戦略在庫を持つための、発注にサプライヤが対応できれば、供給対応はそれほど、難しくないでしょう。もちろん、バイヤー企業には在庫リスクが、発生しますし、今までJITで対応している企業にとってみると、考え方を転換する必要があります。

これらの、3つの方法の中で、対象となる品目／サプライヤ毎に、対応方法を検討し、自社にとって有利となる対応方法を進めていくことが重要です。

在庫を持つ方法で、重要なポイントは「意思を持った調達計画」の作成でしょう。従来、多くの企業で、調達計画とは、単に生産計画を所要量展開（MRP）し、在庫数と発注残などを調整した上で、自動発注することしか、考えられていませんでした。

「意思を持った調達計画」とは、このような従来型調達計画では、対応できないような、供給力不足の原材料、資材に対して、納品リードタイムを通常よりも長く設定する、安全在庫や戦略在庫を見込んで、調達計画を作成するなど、の対応が求められるのです。

二つ目の方法は、マルチソース化やマルチファブ化、代替品の採用などの、所謂マルチ化になります。

マルチファブ化というのは、サプライヤは変わらないものの、同一サプライヤの国内と海外の2工場で生産対応してもらう、といった方法です。

東日本大震災などの、事案をきっかけに、一時期BCPの観点で、マルチ化を進めていきましょう、という動きがありました。当時はマルチソース、マルチファブ化を推進しようという方向でしたが、コストとトレードオフになってしまう、などの理由から、一部の事業や製品向けの原材料や資材以外は、あまり進まなかったのが実態です。

一方で、前回述べたような、金のなる木事業／製品向けの、原材料や資材については、グローバルでマルチソース化を進める必要があります。そのためには、継続的に、グローバルで供給可能なサプライヤの開拓が必要です。

マルチソース化、マルチファブ化、代替品の採用などのマルチ化は、4Mの変更を伴うため、開発部門や品証部門などの認証や、そのための試験などが必要になります。

これが、ネックとなり、マルチ化が中々進まないケースが多いです。そのため、これらの対応については、開発段階で、サプライヤの供給力の観点から、調達先の検討や、マルチソース化の検討を、進めておく必要があるでしょう。