コロナ禍で、副業の時代がようやくやってくるぞ

現実を考えれば、成果にもっとも差が生まれるのは、営業系のスタッフかもしれない。

8：2の法則を考えれば、8割の営業スタッフは、2割の売上しかあげておらず、こうしたスタッフが倍の売上をあげてくれれば、倍の報酬はなんら問題ない。

特に、ベンチャー系やスタートアップ系の企業では、営業ノウハウの蓄積のないところも多く、大企業で営業として鍛えられてきた強者にとっては、ビジネスチャンスは相当ころがっているだろう。

働く側の意識も大きく変わった。これまで、会社に出勤し、皆で仕事をすることを習慣化していると、さほど自分が仕事をしているという意識が少なかったのが、今回の在宅ワークで、自分の力によって仕事ができるという意識が高まったことは間違いない。また、自宅での仕事でも何ら問題ないと手応えをつかんだ人も少なからずいる。

実際の調査結果を見ても、コロナ後、副業について意識が変わり、副業をやりたいと思う人も増えているようだ。副業をしたい人と企業を結びつけるマッチングサービスの登録者数は、大きく伸びているという。

だいたい、企業は国や自治体から働き方を決められ、労働者は犠牲になるばかりというのは、あまりにバカらしい話だ。本来は、労働者と企業は対等のはず。働き方は、自ら選ぶのが正しい。

あくまで、コストダウンしか頭にないような企業の論理に乗せられてしまうのは最悪だが、リモートワークやワークシェリングなどによって増えた可処分時間をいかに使うかは、個人にゆだねられている。

ただし、現状では、システムに乗らない働き方によって成果を出し続けることができるビジネスマンはごく少数派だろう。そんな働き方をしたことがないからだ。

自分の力によって仕事ができるという意識が高まったと言ったが、大半は、ひとりでやるルーティンワークをオフィスではなく自宅で黙々とこなすこともできたというパターンではないかと思う。

そういう意味では、バブル期のような、仕事が溢れて仕方がないといった状況のほうが、むしろ在宅やリモートワークが可能なのであり、現在のように、ある仕事をシェアするといった仕事が足りない状況では、自ら仕事を作り出す能力が必要になる。

在宅だろうが、足を使おうが、1人でやる仕事だろうが、多人数のプロジェクトだろうが、要は、自分自身のスキルを成果に結びつけるかが問題なのであり、最終的な成果を生むまでのバリューチェーンのなかで、自分にできるポジションを固めること、これが何より重要だ。

自分の働き方は自分で決める。ようやくそういう時代に近づいてきたのかもしれない。