先日、2007年の「日本の広告費」(推定値)が 電通から発表されていますね。 普段はどっぷりとミクロな現場にはまっているせいか、 私自身、なかなかこのようなマクロ的な視点で 自分の属している業界を眺めることがありません。
でも、たまに大枠の数字を振り返っておくのは、
方向性を見失わないために役立ちます。
では、全体感の把握を優先して、
おもいきり丸めた数字で広告費の構成を見てみましょう。
日本の総広告費は約7兆円。
7兆円の構成比は、大きくは
・従来のマス媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)と、
「インターネット」「衛星メディア関連(CATV、BS、CS)」
・プロモーショナルメディア
の2つに分けて考えるのがわかりやすいです。
「プロモーショナルメディア」とは、
具体的には、
・屋外・交通広告
・新聞折込
・DM
・フリーペーパー
・POP(店頭での広告)
などのことをさします。
ブランド認知や理解を主目的とするマス媒体の広告と異なり、
プロモーショナルメディアは、消費者の「購買行動」を
刺激することに重点を置く「販売促進ツール」ということで
分けて考えるわけです。
さて、7兆円の約4割(39.7%)を
「プロモーショナルメディア」
が占めています。
金額にして約2兆8千億円です。
つまり、残り6割が
「4大マス媒体+インターネット+衛星メディア」
となります。
では、4大マス媒体とインターネット、衛星メディア関連の
それぞれの広告費、および構成比を並べてみます。
・テレビ 約2兆円 約3割(28.5%)
・新聞 約1兆円 1割超(13.5%)
・インターネット 約6千億円 1割弱( 8.6%)
・雑誌 約4千5百億円 約7%( 6.5%)
・ラジオ 約1千7百億円 約2%( 2.4%)
・衛星メディア 約6百億円 約1%( 0.9%)
インターネットの広告費(媒体費+制作費)が、
ついに雑誌を追い抜いていますね。
実は昨年2006年時点ですでに逆転していたのですが!
傾向としては、4大マス媒体はどれも、
近年、広告費の低下が顕著になってきています。
インターネット、そしてより究極の成果(購買)を
求めるプローショナルメディアへの予算配分が増加している
ためです。
ところで先日、
日本マーケティング協会主催のセミナー、
「マーケティングフロンティア2008」(08/03/10)
に出席しました。
当セミナーのオープニングで登壇された
田中洋氏(法政大学教授)は、
上記に挙げた日本の広告費の数字を説明しつつ、
現在の日本企業においては、
「マーケティングコミュニケーション戦略」(MC戦略)
が岐路に立たされているという問題提起をされていました。
この「岐路に立たされている」背景としては、
私もご説明したように、
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2009.02.26
2009.05.22
有限会社シャープマインド マーケティング・プロデューサー
これからは、顧客心理の的確な分析・解釈がビジネス成功の鍵を握る。 こう考えて、心理学とマーケティングの融合を目指す「マインドリーディング」を提唱しています。