サービス改革の専門家として、業種を問わず数々の企業を支援。国や自治体の外部委員・アドバイザー、日本サービス大賞の選考委員、東京工業大学サービスイノベーションコース非常勤講師、サービス学会理事、サービス研究会のコーディネーター、企業の社外取締役、なども務める。 代表著書:日本の優れたサービス1―選ばれ続ける6つのポイント、日本の優れたサービス2―6つの壁を乗り越える変革力、サービスイノベーション実践論ーサービスモデルで考える7つの経営革新
■プロフィール
サービス改革の専門家として、業種を問わず様々な企業を支援。国・自治体の外部委員・アドバイザー、日本サービス大賞の選考委員、東京工業大学サービスイノベーションコース非常勤講師、サービス学会理事、サービス研究会のコーディネーター、企業の社外取締役、なども務める。業種を越えたサービス改革の専門家としてメディア取材を受けるなど、さまざまな方面で活動。
岐阜県出身。
株式会社ブリヂストンで事業開発プロジェクトリーダー、ワクコンサルティング株式会社(平均年齢62歳170人)の副社長およびサービス改革チームリーダーに従事した後、現職。
松井サービスコンサルティング(http://www.service-kaikaku.jp)
■ご支援実績
製造業(自動車、楽器、家電、食品、医療機器、通信機器、建設機械、生産装置、重工業、化学工業、素材)、保守サービス、物流、IT、放送通信、印刷、監査法人、コンサルティング、金融、保険、総合病院、メディア、旅行、アミューズメントパーク、ホテル、ウェディング、百貨店、小売、アパレル、理美容、外食FC、レンタル、航空、鉄道、ガス、不動産、施設運営、フィットネス、教育、人材派遣、人材紹介、官公庁など
■講演実績
経済産業省、 長野県、 岡山県、長崎県、 鹿児島県、 経済同友会、 日本生産性本部、東京工業大学、 名古屋工業大学、 青山学院大学、サービス学会、日本経営工学会、経営情報学会、サービス経営人材育成サミット、医療MB賞クオリティクラブ、日刊工業新聞社、国際ロボット展、JICA、中小機構、中小企業大学校、商工会議所、企業研究会、技術情報サービス協会、日本情報システムユーザー協会、ITサービスマネジメントフォーラム、JBPRESS など
■メディア取材
・NHK クローズアップ現代プラス:2017年1月25日放送 これって”過剰”?ニッポンのサービス改革
・月刊Wedge 2017年4月号「特集 さらば生産性後進国 解は効率化の先にある」特集Part 1業界慣行を打破せよ 人手不足を好機に変える サービス業生産性向上の術
・fitnessbusiness 2017年9月号 「特集 生産性向上 6人の識者の見解」事前期待に合わせて、顧客が価値を実感できるサービスを組み立てる~選ばれ続ける6つのポイント~
・ゴルフ場セミナー 2021年1月号「特集 サービス改革論」コロナで接客は密から疎に見直して進化させるチャンス
・fitnessbusiness 2021年11月号「特集 サービスイノベーション」価値共創時代に求められるサービスモデルマーケティング
■著作
シリーズ 日本の優れたサービス ~選ばれ続ける6つのポイント~ 著者:松井拓己 樋口陽平 出版社:生産性出版
シリーズ 日本の優れたサービス2 ~6つの壁を乗り越える変革力~ 著者:松井拓己 出版社:生産性出版
価値共創のサービスイノベーション実践論~「サービスモデル」で考える7つの経営革新~著者:村上輝康、松井拓己 出版社:生産性出版
・販促会議 2021年8月号 巻頭特集 「行動が変化した消費者を捉える店舗 新・習慣への対応」OPINION:コロナ禍で進化する「サービス」の在り方
・販促会議 2020年8月号 巻頭特集 「広がるオンライン接客“非接触”の販売促進手法」OPINION:ポストコロナを見据えた店舗型サービスの変革「6つの壁」を乗り越えるには?
・日経BP 「テクノロジー・ロードマップ2017-2026」エクセレントサービス(優れたサービス)10年後のロードマップ
・リックテレコム 月刊誌コールセンタージャパン 連載「サービスサイエンス コンタクトセンターの価値を示す」
・100万社のマーケティング 2015年5月号 特集記事 今注目の用語・手法5選 「顧客満足」顧客満足を科学すると盲点が浮かび上がる
・宣伝会議 2013年3月号 特集記事 なぜ製造業のサービス化は苦戦するのか? 「“サービスもできる”製造業から“製造ができる”サービス業へ」
■記事連載
・ビジネスメディアINSIGHT NOW!【連載】サービスサイエンス
・公益財団法人日本生産性本部 サービス産業生産性協議会 【連載】CS向上を科学する
・ビジネスメディアJBPress【連載】営業強化を科学する
など
■サービスサイエンスとは
いまやサービス業は日本のGDPの約70%を生み出しており、GDPの残りの20%強を占める製造業においても顧客ニーズの中心がサービスに移行しています。すべての産業でサービスは競争優位そのものだと考えなければならない時代になりました。しかし企業におけるサービス改革は、勘や経験に頼っている部分が多く、どの企業でも実践できる理論として確立されていないのが現状です。そこで、科学的かつビジネスの視点でサービスの本質の理論を明らかにしたサービスサイエンスが、一流のサービス企業への変革の方法として注目されています。最近では、サービス業や製造業など、あらゆる業界での活用が進んでおり、企業変革の新たな方法論として成果を出しています。
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