ここ数年で急激に増えたフランチャイズ(FC) 塾。その中でも、個別指導の勢いはすさまじい。 現在、40前後の塾で個別指導FCを展開している。各社、加盟者獲得に向け、商品やサービスはもちろん、ビジネスモデルの差異化に入っている。 それぞれのモデルで注目を集めているいくつかの本部を徹底分析し、群雄割拠に入った個別指導FCを比較。今後の動向とその先にある問題に迫る。
相次ぐ周辺領域からの参入、異業種とのアライアンスなど、近年、塾業界を取り巻く環境は激変している。どの業界でも市場が成熟や飽和すると必ず、新しい市場を創出しようとする企業が現れる。もはや塾は受験のためだけの教育機関ではなく、多種多様化する教育に対応するべく、様々な広がりを見せている。
教育サービスFC企業の相関図
(*)ボランタリーチェーン。日本フランチャイズ協会によると、FC契約書には、店舗運営方法、契約の終了や解約に関する項目等、詳細に記述されているのに対し、VCの契約には具体的な約束事は少ない場合が多いといった相違がみられる。
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2014.06.17
2015.07.17
株式会社経営教育研究所 代表取締役
教育ビジネスのアナリスト/コンサルタント。専門はフランチャイズ(FC)とデジタル関連。個別指導FCやベンチャーなどの教育機関を経て、2009年に民間教育シンクタンク経営教育研究所を設立。教育と異業種を結ぶエデュイノベーションLLPパートナー。