２０１４教育サービス・フランチャイズ動向【前編】

群雄割拠時代に突入した個別指導FC。50本部8000教室

　現在、個別指導フランチャイズ（FC）ブランドは確認できるだけで、大小含め50本部ほどある。

　トップランナーの明光義塾（明光ネットワークジャパン）、ITTO個別指導学院（自分未来きょういく）、スクールIE（拓人）中心に、大手集団からは個太郎塾（市進HD）、京進スクール・ワン（京進）、AXIS（ワオ・コーポレーション）、さらに塾の周辺領域から城南コベッツ（城南進学研究社）、ベストワン（ECC）、トライプラス（トライグループ）なども加わり、個別指導FC教室は8,000にも上る。日本全国に学習塾は約5万あると言われる中、実に6教室に1教室がFCになる計算だ。

　日本フランチャイズチェーン協会が発表するFC統計調査からも、個別指導FCの勢いがわかる。2012年の統計によると、個別指導FCも含む学習塾・カルチャースクール分野の売上高は前年比107.9％の3,783億円だった。チェーン本部数は昨年同様に83だったが、10年前に比べて倍増している。また、FC教室数は前年比101.6％の32,163教室、1教室あたりの売上高も前年比106.2％の1,176万円と確実に増えている。

　実際には、新興FC本部の進出と早期退職者のFC加盟が増え、新規開校教室はもっとあるものと察する。この背景には、FCに加盟したものの上手くいかず、早期に廃業した教室の存在があるからだ。

　以前のFC展開と言えば、直営教室の成功をベースにFCモデルを開発し、拡販していくケースが多かった。老舗の明光義塾やITTO、スクールIEがそうだ。しかしここ数年の傾向として、直営教室はわずか数教室でも、FC展開をする塾が増えている。中には直営教室が0のチェーンもあるほどだ。これは中小やベンチャーといった、創業間もないアーリーステージにいる企業に多く見られる。

　一方、大手は個別指導以外にも、幼児教室や英語教室、学童教室など様々なパッケージを開発することでFCとしての総合力を高め、幅広い層の生徒集客を狙う戦法を取るようになってきた。

異業種参入組、ベンチャー系が市場を牽引

　ITの進化が教育の変革を引き起こし、社会が熟成され少子化ゆえに教育の多様化が進む。それを背景に個別指導型のシェアは年々高まり、個別指導FCの教室数と売上高もともに伸ばしてきた。その中で近年シェアを拡大してきたのが、異業種参入やベンチャーといったアーリーステージのFC勢である。