グルメサイトは飲食店の味方なのか？

グルメサイト側は「飲食店が支払う手数料の有無は点数には影響しない」と主張しているが、建前に過ぎないと感じる向きは多い。「有料加盟店をやめたら大きく点数が下がり、再び有料に戻したら点数が戻った」などという不快な経験をした飲食店の例が、同報告書にも記載されている。それはメディアの記事にも少なからずあるし、小生も店の人から聞いたことがある。

いち消費者としてグルメサイトを利用する立場で見ても、総合点と個々の評価点が釣り合っていないケースは少なくない。

グルメサイト側は「やらせレビューに攪乱されないよう、単純な平均点にはしていない」「信頼すべきレビュワーによる評価を重んじている」「不正を排除するため算出アルゴリズムの詳細は開示できない」と主張するが、それにしても先の「有料加盟店をやめたら大きく点数が下がり…」という事態が時々起きていることを考えると、あまり説得力はない。

こうした背景の上で、飲食業界にはもう一つ大きな変化が生じていた。それはSNSの普及で、知人や有名人のお薦めに応じて店を知ったり興味を持ったりする若い人が増えたことだ。

彼らはインスタグラムやツイッターで知った店をGoogleなどで検索して、グルメサイト抜きで予約するようになっている。この場合、店とすると広告費も送客手数料も払う必要がないので、とても有難い。

だから飲食店とすると、「映（バ）えるよねー」とか言いながら出てきた料理をスマホでカシャカシャと撮っている若い人たちは、（いくら年配の人たちが「マナーがなってないわねぇ」と眉をひそめようとも）お店の宣伝を無料でしてくれている「有難いお客様」なのだ。

こういった新しい潮流もあり、そして馬鹿にならない料金なのにグルメサイトがコロナ禍で苦しむ飲食店の助けになっていない現実もあり、冒頭で言ったようにグルメサイトへの減額要請や解約申し込みが相次いでいるのだ。

当然ながら、それに抵抗する動きも出ている。飲食店の苦境を救うための官民一体型の需要喚起キャンペーン「GO TOイート」が９月から立ち上がることが発表されたが、その策の一つ「オンライン飲食予約（によるポイント付与）」はグルメサイトの利用が条件になっている。

これは、グルメサイト経由でキャンペーン参加の飲食店を予約し来店した消費者に対し、飲食店で使えるポイントを付与するものだ。

ランチだと500円分／人、ディナーだと1,000円分／人のポイントが予約した人数に応じて予約者に付与される（最大で10人分の10,000ポイントが上限）。付与されたポイントは後日、キャンペーンに参加している飲食店を利用する際に使える。ポイント付与の期限は2021年1月末まで（使用期限は2021年3月末まで）とされているものの、消費者にとってはなかなか魅力的だ。