「腰痛」が日本経済に与えるダメージはどれくらい？予想外の結果が！

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腰痛による経済損失は、驚くべき数字の3兆円に！？

30代、40代のおよそ7割が悩んでいるともいわれる、いわば国民的な病（やまい）が腰痛です。働き盛りの人ほど、突然に襲われることが多い腰痛ですから、日本における経済的損失は計り知れないものがあります。

東京大学と日本臓器製薬（大阪市）が、2019年9月〜10月にかけて行った調査によると、腰痛による経済的損失は3兆円にものぼるとのこと。この調査は、全国の成人就労者1万人（平均年齢48.1歳）を対象に、最もつらい健康上の不調や、約1カ月間で症状があった日数、年収などをインターネットで調べ、その試算結果をもとに、労働生産性の低下を金額に換算したものとなります。

ひどい場合、歩くことも寝返りをうつこともままならない状態に陥ってしまう腰痛ですが、かろうじて動ける状態であっても、腰痛を抱えたまま仕事をすれば、業務効率はもちろん下がりますし、これがさらに日常生活における運動抑制につながり、他の病気を引き寄せるリスクも高まるといわれています。つまり、運動不足が腰痛を引き寄せ、その腰痛が原因でさらに運動不足になり、さらに別な病気を誘発させているということになります。

例えば、デスクワークで長時間座りっぱなしの仕事に従事している人、あるいは、腰を曲げたり、重い荷物を上げ下げしたりすることが多い労働に従事している人は、腰への負担をかけっぱなしの毎日を過ごしていることとなり、その積み重ねの結果、腰痛が発症するケースが多いとされています。
そうした人が適切な治療を怠り、痛みを抱えた状態を放置すれば、ぎっくり腰や椎間板ヘルニアの発症にもつながり、病気療養の時間はさらに長くなる可能性があります。

ちなみに、首まわりの不調や肩こりも、腰痛同様に約3兆円の経済損失を招いているといわれています。この数字が正しければ、首・肩・腰の痛みに悩まされる人が多ければ多いほど、日本経済に与える損失は巨額になることは間違いありません。

実は、5年以上前から警鐘が鳴らされていた？

この腰痛による経済損失は、何も今に始まった話ではありません。健康日本21推進フォーラムが2013年に行ったインターネット調査では、日本の社会人は腰痛や肩こりによって、仕事のパフォーマンスが約30％も下がってしまうという調査結果を公表しています。