ダイバーシティーと働き方改革

2019.11.13

経営・マネジメント

ダイバーシティーと働き方改革

野町 直弘
調達購買コンサルタント

ダイバーシティと働き方改革は同時に進めないと意味がない、とい言われていますが、 どういう意味でしょうか。それは働き方改革はあくまでも手段であり、ツールだからです。

今後、ダイバーシティーはもっと増えてくるに違いありません。企業で言うと正規雇用の社員だけでなく、パートタイムの正社員、季節労働の正社員、他社の社員でありながら週2日だけ
ある企業の仕事をする、等々、ラグビーのプロ契約ではありませんが、様々な契約形態の人も出てくるでしょう。日本企業の場合、人材保護の観点から請負契約のハードルが高いこともあり、今後益々契約形態のダイバーシティーも活用されていくと考えられます。

そう考えるとダイバーシティーにより働き方改革は同時に進めないと意味がない、という言葉がより現実性を持っていきます。
残業を減らす、テレワークを推進する、はあくまでも手段です。契約形態の多様化なども念頭におき、どのような多様化したチームにすれば競争力が発揮できるのか、を考えなければ本当の意味でのダイバーシティーの推進や、働き方改革によるダイバーシティーのサポートはできないでしょう。

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野町 直弘

調達購買コンサルタント

調達購買改革コンサルタント。 自身も自動車会社、外資系金融機関の調達・購買を経験し、複数のコンサルティング会社を経由しており、購買実務経験のあるプロフェッショナルです。

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