「働きやすい会社」を目指すということ

・全体では、６割以上の企業が「不足している」と回答。

・昨年度調査よりも「不足している」と回答した割合が上昇（５ポイント）

・調査を開始してから３ヵ年連続で人手不足感が強まっている。

・宿泊・飲食業の不足感が昨年度調査同様最も高く、８割以上の企業が「不足している」と回答。

そこで企業側としては、さまざまなその企業で働く利点を作ろうと必死になっているのだが、そうした施策が、本当に人材確保につながっているのか、その施策によって採用された人材は本当に必要な人材か、あるいは本当に企業の成長につながるのか、といったことに関しては、どの企業も確証は持てていない。

「働きやすさ」を追求しても意味はない？

さらに昨今、増えている論調が「働きやすさを追求しても企業の業績や優秀な人材確保に効果はない」という内容だ。

根底にあるのは、「働きやすさ」と「働きがい」の違いで、企業は「働きがい」を従業員には与えなければならないというものだ。

確かに「働きやすさ」言われると、条件面などの表面的な要素を思い浮かべやすい。大手の人材採用関連企業の、いわゆる「働きやすさ」の調査結果を見ても、「働きやすさ」の項目に並ぶのは、休日の取りやすさや給与の高さ、労働時間の短さ、手当や福利厚生などの制度的な項目が大半だ。

そして、こうした理由だけで選んできた学生や中途採用者は長続きもしなければ、本当に優秀かどうかもわからない、というのが、「効果なし」論の大まかな主旨だ。

働きやすさとは内面の満足

ある側面だけとらえれば、そうかもしれないが、これはあまりにも労働者をなめているのではないか。

誰であっても、休日は取りやすい会社の方がいいし、給与の高い会社の方がいいに決まっている。これらの項目を並べれば、上位にくるのは当然だろう。

問題なのは、「働きやすさ」にこういう制度的なことしか考えられない企業側の旧態依然の体質だ。

働きやすさをつくる要素には、こうした制度的なものに加えて（むしろ）、働く人の内面（心）が満たされるかどうかにある。