「3月11日、東日本を襲った未曾有の地震と津波に被災された一人ひとりが、ふたたび未来へと歩みはじめるきっかけをつくりたい。」そんな想いのもと、毎年8月11日に東北の太平洋沿岸で一斉に花火を打ち上げるプロジェクト「LIGHT UP NIPPON」。 今回は彼らが何故この活動を行うのか、そしてそのためにどのようなコミュニケーション活動を展開しているのか、その取り組みを探る。
ちなみに動画については、最初は目的なく「いずれ必要になるかもしれないから」というのが正直なところだったそうだ。但し映像を撮ろうと言い出したスタッフは「1回目は1回しかない。」「1回目は2度と撮ることが出来ない」と強く訴え、そしてその言葉に従ったからこそ、その後オンライン上で配信したり、更にはドキュメンタリーとして映画化したりなど、さまざまな展開に広げることが出来た。
活動推進に向けた循環づくりを
またオンライン展開はもちろんながら、LUNの活動はメディアでも色々と取り上げられている。最初はちょうど東北を回り始めた4月中旬に、交渉のために渡した企画書を地元関係者から見せてもらったという記者が彼らの想いに共感し、是非取り上げたいと連絡してきたのが始まりだった。そしてその記事がきっかけとなり、他のメディアでの取材につながったり、Facebookページやtwitterのフォロワーも急増したりして、そしてそれが募金につながっていくという好循環が生まれた。
当時はまだ各所と調整中で決定事項が少なかったが、彼らの想いが共感されたからこそ、取り上げられたことだろう。
そして各所との調整が進み、さまざまな事項が決まっていくに伴い、LUN側からも積極的に情報発信をするようになり、開催概要や開催地決定などを逐次プレスリリースを発信したり、開催地の実行委員長を集めて記者発表を行ったりもした。
さらに2年目はもう少し展開を広げていきたいということで、地元とタイアップして、価格の一部を寄付する形で地ビールや地酒などを商品化したり、また地元の名産品の即売会などを開催したりした。また一般企業ともタイアップという形で、各社で同様の取り組みが行われ、それらさまざまな動きを情報発信することで、また次の展開につなげていくという循環づくりを進めていった。
またパブリシティ、WEBサイト、SNSでのコミュニケーションだけでなく、イベントも積極的に開催している。
「なぜ我々がこういうことに取り組んでいるのか、どのようなことをおこなっているのかを直にお会いしてお話しすることが大切だと考えています。また私たちが行っているコミュニケーション活動は、東北以外の人たち、特に首都圏の人たちに、東北のリアルタイムの状況を知ってもらいたいというのが根本にありますので、東北の生産者の方々をお招きし、生の声を発信していただく場としてイベントを積極的に開催しています。」(高田氏)
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2013.03.13
2013.05.17
「地方創生のススメ」編集部 (東京過疎化プロジェクト)
合同会社RegionWire
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