「インターネットの利用実態」についての調査結果が発表された。この3年間にネットをめぐる環境は大きく変化した。果たして実態では、どのような変化があったのだろうか。現実を把握するのにいい機会となった。
この調査の中でも、利用目的の変化についての質問があり、「商品購入・サービスの利用」の増加は69%と30歳代が突出して多く、「メールの送受信」は60歳代が61%と突出している。
そして注目の(インターネット屋さんたちが騒ぐ)情報発信やコミュニケーションについては、20代の36%、30代の33%が増えたとし、残念ながら他の年代は約20%の人しか、以前に較べて利用が増えたと答えていない。
また、利用する機器についても、「増えた」としているのは、PCであり、携帯電話だ。スマートフォンでのインターネット利用が増えたと答えるのは、30代のみ10%を超える。50代以上を観ると、約60%の人がPCでの利用が増えたと答えている。
ソーシャルメディアの利用状況を見てみると、「企業が発信するソーシャルメディア情報を活用したことがある」と答えた人は、29代が26%、40歳代以上では10%台にとどまっている。
実際には、旅行の検索、予約、通販の利用、セール情報や小売情報などリアルな生活・娯楽に密着した活用方法が大半だということだ。
実際にどのような企業のWebサイトを見るかという質問にも、「運輸(鉄道、バス、航空、物流など)・旅行」、「食料品」、「卸売・小売(百貨店、スーパー、通販など)」に関しては、約半数のかたが利用していると答えている。この半数というのはすさまじい数字で、もはやひとつのメディアとしての存在を超えている。
こうした調査結果を見て言えるのは、ツイッターやFacebookといった手段にこだわるのは、ほとんどの場合、発信側のみ(あるいはインターネット業界の人たち)であるということ。
利用者は、メールであろうがツイッターであろうがFacebookであろうが、価値のあるものは価値があり、活用できるものは活用できるわけで、3年前と比較して情報収集にしろショッピングにしろ利用が増えているのは、間違いなく発信側のサービスも含めたクオリティが向上しているからに他ならない。
先日も、「いつのまにかツイッターでようやくこの商品(コンテンツ)が話題になっていた」との声を聞いたが、今後も手段は勝手に増えていく。その手段を決めるのはあくまで利用者なのだから、そうそう躍起になる必要もない。商品・サービス(コンテンツ)のクオリティをいかに上げるかに腐心するほうが先であり、優先事項なのは間違いない。
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