【米国発】広がるGoogle1社支配への危機感

一方で、今回のSESでは、こうした検索に対する評価自体に対して、一石を投じようとする動きもみられました。特に興味深かったのは3日目に行われた公開討論会で、テーマはまさに「なぜ検索ばかりが評価されるのか？」

例えば、TV広告を打てば関連する検索数が増えることは実証されており、検索がやっていることは、購入プロセスの最終段階で「注文取り」をしているに過ぎず、これを広告と呼ぶこと自体が間違いだ、といった意見まで出されました。

これは極端な見方としても、確かに、景気が減速する中、米国の企業では、効果が測定できない媒体への支出を認めないといった動きがあるのは事実です。こうした中、オフラインやディスプレイ広告に対しても、公正かつ客観的な評価を行う仕組みを工夫すべき時期にきている、というメッセージがSESから発信されたというのは、注目に値すると言えるでしょう。

（本記事は、IT Proに寄稿したエントリーを、一部、本サイトの読者向けに再編集して掲載しています。）