「コンテンツファースト」コンテンツマーケティング施策回帰は起きるか？

カスタマージャーニーのプロセスのなかでは、「意思決定」に向かうほど難易度は高くなるのは当たり前で、人によるセールスでも同様だ。マーケティング施策の成果、KPIの設定としては、どうしても簡易な「認知・興味」つまり、アクセス数にしようとするのだが、この「クロージング」を避けている限り、本質的なマーケティングにはならない。マーケティングとは販売行為をせずともに売れる仕組みをつくることであり、最終目的は「クロージング」だ。

マーケティング施策を行う上での「基本のキ」と言えば、「適切な人に」「適切な内容を」「適切なタイミングで」提供することであり、「適切な方法で」というのが、その次にくるはず。

ところが、デジタル技術、ネット技術の発展は、この4番目の「適切な方法」が大きく注目されることになった。

「動画を使って・・」「SNSで・・」あるいは、ライブ配信を活用して、といった手段にばかり目がいくようになってきた。その結果、「誰に対して、何を語るのか」が二の次になっている施策が数多く見受けられる。

ターゲット設定においても同様の傾向がある。ペルソナの設定の重要さは理解していても、そもそも設定そのものが間違っている、いや、あえて「認知・興味」の間口を広げているケースもあり、つまり、マーケティングのためのマーケティングになってしまっている。

コンテンツファーストであるべき

コンテンツマーケティングと言うからには、主役は「コンテンツ」であるべきだろう。コンテンツファーストでなければ、そもそもが成り立たない。

もともと、アメリカからコンテンツマーケティングが入ってきたときのコンセプトは、「編集者のように考えよう」と日本語で紹介されたが、原題は「Think Like a Publisher」であり、紹介文も「メディアを買うのではなく、メディアになろう」となっている。つまり、あるものを加工し編集するというよりも、発行者としてコンテンツを生み出すという意味を持っていると思う。

コンテンツマーケティングは、プロモーションのひとつの方法論として捉えるのではなく、顧客に必要なコンテンツを提供し続けるために、コンテンツファーストを日々実践していくというものだ。

どのような環境変化が起きようとも、ユーザーにとって価値のあるコンテンツを、テーマを絞って提供していけば、企業は信頼され、長期的な結果は自ずとついてくるはずだ。