総務省のデータによれば、2060年には日本の労働力人口は約4,500万人になると予測されており、この人口は2018年の約3分の2しかありません。 単純に考えても、組織としてこれまでと同じ成果を出すには、一人ひとりが生産性を1.5倍にしないと成り立たない状況であると言えます。 ここで必要となるのが、一人ひとりの時間の使い方を再構築する「タイム・マネジメント」であることは言うまでもないでしょう。また、一人がどれだけ頑張っても、組織全体としては限界があります。一人ひとりだけではなく、チームとして、組織としてのタイム・マネジメントが求められているのです。
減少する労働力
すでに人口減少が始まっており、多くの企業で労働力不足、人材不足が喫緊の課題となっています。総務省のデータによれば、2060年には日本の労働力人口は約4,500万人になると予測されており、この人口は2018年の約3分の2しかありません。
単純に考えても、組織としてこれまでと同じ成果を出すには、一人ひとりが生産性を1.5倍にしないと成り立たない状況であると言えます。
加えて、昨今言われているのは「働き方改革」です。働くスタイルの多様化によって、残業時間を減らし、ワークライフバランスをとることで、健全な働き方を実現しようとするものです。
ここで必要となるのが、一人ひとりの時間の使い方を再構築する「タイム・マネジメント」であることは言うまでもないでしょう。また、一人がどれだけ頑張っても、組織全体としては限界があります。一人ひとりだけではなく、チームとして、組織としてのタイム・マネジメントが求められているのです。
スケジュールの最優先をやめる
タイム・マネジメントと言えば、スケジュール管理を思い浮かべる人は多いですが、いつも述べているように、タイム・マネジメントとはスケジュール管理ではありません。
多くの組織ではグループウェアを導入し、各自のスケジュールを他者が指定する場合も少なくありませんが、多くの場合、いわゆる「早い者勝ち」でスケジュールは決定され、組織にとっての優先事項が考慮されているケースは多くありません。
早い者勝ちのスケジュール(アポイント)だけを優先している限り、従来より大きな生産性を生み出すことは難しいでしょう。緊急性だけが重視され、組織にとって本当に重要かどうかという視点に欠けているからです。最終的にはスケジューリングによる計画を立てることになりますが、問題はスケジュールを確定するまでのプロセスが問題です。組織として生産性を上げるための戦略や優先事項が定まらないままでのスケジューリングであれば、改善する必要がありそうです。
お互いのスキルを生かし合うための場を持つ
チーム(組織)で動くということは、お互いのスキルや能力を生かし合うことです。極端な話、まったく同じ考えとスキルを持った人が二人いても、シナジーは生まれません。単に二人分になるだけです。
自分とは異なる視点やスキルを持った人(人たち)と一緒に仕事をすべきです。視点が異なることで違う意見が生まれ、それらの意見を統合していくことで、より良い案になる可能性が生まれます。また、自分一人では思いもつかなかったアイデアやプランが生まれることもあるでしょう。
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