医療機関を受診する中高年が増加── 幅広い世代に広がる「ネット依存」の実態

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平日にゲームを3時間以上する若者は約2割

昨年（2019年）11月末、オンラインゲームの依存（ゲーム障害）に関する全国初の調査結果が厚生労働省から発表された。
調査は昨年1～3月、無作為に選んだ全国の10～29歳の9000人を対象に行われ（回答率56.6％、約5000人）、全体の85％にあたる4438人が過去12ヵ月間にスマートフォンなどでゲームを利用したと回答。このうち2割近くが平日に3時間以上ゲームをしており、6時間以上という回答も2.8％あった（グラフ参照）。

また、ゲーム利用者を対象に依存症状の有無について聞いたところ──
「本来、ゲームをしてはいけない状況（授業中や仕事中など）でよくゲームをする」⇒7％
「学業に悪影響が出たり、仕事を危うくしたり失ったりしてもゲームを続けた」⇒5.7％
「腰痛、目の痛み、頭痛、関節や筋肉痛など体の問題を引き起こしても続けた」⇒10.9％、
「ゲーム機・ソフト購入や課金などでお金を使いすぎ、重大な問題になっても続けた」⇒3.1％
──このように、一部の利用者で依存の症状が見られ、いずれも利用時間が長くなるほど、症状の出る人が増加する傾向にあった。

眼の障害や精神疾患にもつながる恐れが……

とくに子どもの場合、スマホやゲームに熱中して画面を見続けると、眼に対する障害（斜視、強度近視など）が起きやすくなるだけでなく、精神面や心の発達にも悪影響を及ぼす恐れがあるという。
世界保健機関（WHO）でも、ゲーム障害をギャンブル依存症などと同じ精神疾患として位置づけており、以下のようなケースを診断の基準として示している。
《1》ゲームの時間や頻度を自ら制御できない
《2》日常生活の中でゲームを最優先する
《3》問題が起きているのにゲームを続ける
※上記のいずれかの症状、または複数の症状が12ヵ月以上続き、社会生活に重大な支障が出る場合

ゲーム障害の治療に関しては、薬物・アルコール依存と同様、国内の医療機関や更生施設などで支援する動きも広まりつつあるが、実際の患者規模はなお不明で、治療のガイドラインも確立していないのが現状だ。
同調査を行った国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は、「今回のようなゲーム障害に関する大規模な実態調査は世界でもまだ珍しい。調査結果を今後のテスト手法やガイドラインの策定に生かしていきたい」と話す。