２０１４教育サービス・フランチャイズ動向【後編】

　団塊世代の退職や終始雇用の崩壊により起業者が増え、彼らを狙ってＦＣに参入する塾や企業が後を絶たない。個別指導ＦＣビジネスは既に価格競争に陥っており、この動きはますます加速しそうだ。今や小資本起業は当たり前。セルモやヒーローズのようなベンチャー塾に加えて、大手でも小資本で開業できるプランがあるほどだ。

　流行のデジタル教材を活用するのは、セルモやヒーローズ、ハイブリッド型授業を謳うフィスゼミなどだ。デジタル教材もＩＴ技術の進化と共に拡大傾向にあり、今後、ますます主流になることはまず間違いないだろう。

　個別指導以外のＦＣパッケージを教室に併設して集客を狙うのが、明光義塾、ＩＴＴＯ個別指導学院、スクールＩＥなどの大手個別指導ＦＣだ。数年前までは、教室に併設するパッケージと言えば、英会話やＰＣ教室が中心だったが、時代背景を受けて学童タイプや英語教室が増えてきた。

　少子化の進行や教育の多様化により、幅広い年齢層から生徒を集客し、多種多様な教育を受けられる総合的な塾が、大手ＦＣを中心にますます増えてくるだろう。その一方で、数学やスポーツなど専門領域に特化した直営塾も出現し、今後、総合と専門の2系列化が進むものだと思われる。

　このように、各社ともそれぞれの思惑があり、当然戦略も戦術も違う。しかしながら、少子化と市場の寡占化がさらに進めば、ＦＣ塾市場も激戦から逃れられないことは間違いない。ＦＣ塾市場はビジネスモデルの変革期に入ったと言えるだろう。

ＦＣパッケージを組み合わせる

　今後多彩なＦＣパッケージが出てくると、ひとつの塾に複数のパッケージを導入するケースが多くなって行きそうだ。ブランドやパッケージをうまく組み合わせ、トータルコーディネートが成功すれば、ＦＣであってもオリジナルで魅力ある塾創りができる。

　自社にマッチングしたＦＣパッケージを導入し、魅力ある店舗が並ぶショピングセンターのように教育コンテンツを取り揃え、地域に合わせて提供する教育のグランドデザインをするのだ。

　導入対象になるパッケージはＦＣだけに限らず、市進ウイングネット（市進HD／千葉）のようなボランタリーチェーン（VC）展開方式がある。VCとは日本フランチャイズ協会によると、FC契約書には、店舗運営方法、契約の終了や解約に関する項目等、詳細に記述されているのに対し、VCの契約には具体的な約束事は少ない場合が多いといった相違がみられる。