「脱家電」をめざす、曲がり角にきた大手家電量販店の挑戦

家電商品の売り上げは、ずっと停滞状態

最近の家電量販店の経営状態はとても厳しい。インターネットによる通信販売の普及は、家電量販店にも大きな打撃を与えている。
家電は、そもそもかさのある商品が多いため、リアルな店舗ではある程度のフロア面積を持たなければならない。地価や家賃の高い大都市周辺では、その広さに見合った売り上げを確保するのはなかなか大変だ。その点、店舗をもたずに倉庫にストックしておくだけの通販業者は、リアル店舗分のコストが軽減できるため、家電量販店が通販業者が真っ向から戦うには、大きなハンデがあるのだ。コストの差は当然、販売価格にも現われ、安さが売りの家電量販店であるにもかかわらず、店頭に表示された価格はそれほど安くはない、という皮肉な状況が生まれている。

表を見てもわかるように、家電量販店の売り上げは、2011年ころまでは5兆円を超える勢いで右肩上がりだったが、その後はずっと足踏み状態が続いている。
加えて、少子化による若者世帯の減少で、結婚を機に家電を取りそろえるような風潮は大きく減少している。昨年から売り出されている４Ｋ、８Ｋなどの新しい機能を搭載したテレビも、思ったほどの売り上げに結びついていない。

とりわけ各社が心配しているのは、東京オリンピック後に見込まれる家電需要の落ち込みだ。大きなイベントのおかげでなんとかここ1～2年は持ちこたえても、その後に一気に冷え込むことは関係者の一致した見方だ。
そこで、大手家電量販店各社は、これまでの家電一本やりの業態から一歩踏み出して、新しい業種や販売システムに挑戦し、活路を見出そうとしている。以下、代表的な大手家電量販店の動きを紹介しよう。

住宅＆家具関連に活路を求めるヤマダ電機

今年２月の中旬ごろ、業績低迷で苦しむ家具メーカーの大塚家具に助け舟を出すような形でヤマダ電機が業務提携をすると発表された。一見すると異業種間の唐突な組み合わせのようにも見えるが、実はそうでもない。
ヤマダはすでに住宅産業に進出を果たしており、住宅に家具はつきものなので、供給元としての大塚家具は相互に利益を共有し合える関係と判断したためだ。
ヤマダは、2011年に中堅住宅メーカーのエス・バイ・エルを買収し、ハウスメーカーとしての一歩を踏み出した。今は子会社ヤマダホームズとして、住宅の新築やリフォームなどを手広く営業している。

全国のヤマダ電機店舗のうち約40店で「家電住まいる館」を開設。たとえば横浜の港北センター本店では「住まいなんでもご相談受付コーナー」を設けて、家電購入を目的に来た人に、家の新築からリフォーム、家具購入の相談にまでのっている。売り場はさながらショールームのようで、ソファやテーブル、コンロ、流し、トイレなど住まいに関するあらゆる商品がそろっている。とても家電量販店とは思えないフロアの姿だ。
ヤマダは、こうした住宅関連を合わせた新しい業態の店舗を、今後100店舗以上に増やす予定でいる。